日本のAKB48グループをめぐる動向では、暴行事件の被害者である山口真帆さんが、NGT48から卒業を強いられる形で決着してしまいました。
そのため、AKB48、HKT48、NGT48のアイドルグループをフランチャイズ本部として運営するAKSに対する批判の世論が強まっています。
以下は、統計サイト『世界経済のネタ帳』さんがまとめている各国経済規模（国内総生産）額（アメリカドル換算）推移より引用します。
名目GDP(USドル)の推移(1980～2019年)(中国, 日本) - 世界経済のネタ帳
・令和元年はIMFによる2019年4月時点の推計がベース。
・単位：10億US$
◆中国 平成元年（1989年）461.07 → 令和元年（2019年）14,216.5
中国経済規模は日本の平成の30年間で約31倍（30.8）になりました。
一方同じ平成の30年間で日本の経済は
◆日本 平成元年（1989年）3,054.91 → 令和元年（2019年）5,176.21
つまり約1.7倍（1.68）になりました。
この数字はインフレ（物価上昇）率を考慮していない『名目』計算です。また、両国の統計の信憑性については一切考慮（関知）していません。
そういった事情を差し引いても、日本に比べて中国、そして中国と経済的結びつきの強い周辺国の経済成長が高いことは推測されます。
中国の（名目）経済規模が、日本の平成30年間で約31倍に成長しました。このことは、当然、中国のエンターテインメント市場の成長に連動しています。
国民の所得が増えるにつれ、一人一人の国民による上質なエンターテインメントへの需要が高まります。個人消費が盛んになると、企業の広告投資が増えます。
経済成長がエンターテインメント産業が成長させていくわけです。
冒頭のAKB48グループの運営であるAKSは、一度はとん挫した中国市場への再進出を図っています。また、既に、2018年からタイのBNK48が、世界のAKB48グループ全体をけん引するカタチになっています。
これらのことは、アジアの経済成長とエンターテインメント産業の成長が背景にあります。
NGT48事件への対応をめぐる”運営”AKSへの批判、avex（エイベックス）のAAAのリーダー暴行事件への対応をめぐる批判等、日本のエンターテインメント業界のキープレイヤーに対する逆風が強まっています。
これらは、意図した自爆的なものではないとしても、アジア全体のエンターテインメント市場・事業の覇権の移動という視点で見ると、また違う解釈が必要になってきそうです。
◆Grab x BNK48: เบื้องหลังการถ่ายทำภาพยนตร์โฆษณา ชีวิตดีเมื่อมี Grab
Grab x BNK48: เบื้องหลังการถ่ายทำภาพยนตร์โฆษณา ชีวิตดีเมื่อมี Grab - YouTube
◆เอทีฟ UP TO YOU อยากขับสไตล์ไหน ตามใจเลย ATIVxBNK48
ATIVは、（日本の）Vitzベースの若い世代向け4ドアセダン。
トヨタさん、是非、カローラとして日本でも売ってください。車幅1.7m以上はアベンシスであって、カローラではないような気が・・・。
เอทีฟ UP TO YOU อยากขับสไตล์ไหน ตามใจเลย ATIVxBNK48 - YouTube
<参考エントリー>
